グループインタビューで注意すべきことは何か?

ビジネス切り口別
おせち料理品評会は当事者意識が強まる

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第11回

潜在ニーズのようで、ほとんど参考にならない無責任意見があふれるだけ

新商品開発や商品の発売前にグループインタビューの形で市場調査をすることも多いようです。しかし、私はこうした手法で消費者の本音が引き出されるとはまったく思えません

その理由は、調査会社が選ぶグループインタビューの人たちは、本当の消費者あるいはターゲット顧客を代表している人たちではないからです。

グループインタビューへの参加者は、高額な謝礼を受け取るのに加えて、別室から調査会社のスタッフによりインタビューの様子をモニターされます。

参加者は、謝礼を払ってくれる調査会社に配慮して、本音を発言しなかったり、逆にあまり強く感じていないネガティブ意見をポーズとしてわざと発言したりします

だから、本当の消費者やターゲット顧客としての意見にはならないのです。

また、インタビューを行う人は、意見を尋ねる時にできるだけ具体的に答えられるような質問を投げかける必要がありますが、これにはそれなりの力量が求められます。

単に「これについてどう思いますか?」といった抽象的な質問を尋ね、それに対して参加者が思いつくまま、あれだ、これだ、と言った意見は、ほとんど参考になりません。

そうした意見には具体的なニーズではなく、「ニーズっぽいけれど、実際には参考にならない多数の無責任な意見」があるだけです。

参加者に「当事者意識」をどれだけ高められるかがカギ

一方、読者参加型のおせち料理品評会のように、参加者が商品提供企業の企画スタッフの一部であるかのような雰囲気づくりをした時は、比較的良い意見が得られます。このやり方だと参加者に当事者意識が芽生え、真剣に意見を言うからです。

おせち料理の品評会では、まず目の前に料理が並びます。それを見たり、食べたりしながら出す意見なので、出てくる意見は極めて具体的で、参考になる情報となります。

総じてグループインタビューが効果を発揮するのは、食品であれば「おいしいか、まずいか」を聞く場合、他の商品であれば「買いたいか、買いたくないか」の白黒がはっきりした意見を聴取する時です。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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