シニア向け会員誌でのクロスセルの秘訣は何か

シニア向け会員誌の例 大人の休日倶楽部 ビジネス切り口別
シニア向け会員誌の例 JR東日本 大人の休日倶楽部

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第95回

シニア会員誌は自社の商材を潜在顧客に知ってもらう有効手段

多数のシニア会員をもつ企業では、会員誌を発行しているところもあります。これらの会員誌は、広告出稿やタイアップ企画も受け入れているので、他の事業者も利用できます。うまく活用できれば、自社の商材を潜在顧客に効果的に知ってもらう手段となります。

ただし、やり方を誤ると、シニア会員は当該商材への関心を下げるだけでなく、それを不快に感じることもあるため、注意が必要です。

クロスセルの商材が違和感を持たれるか、持たれないかの境界は?

では、クロスセルの商材が違和感を持たれるか、持たれないかの境界はどこにあるのでしょうか。答えは、当該サービスの内容で変わります。

以前、ある旅行会社が、月に一度送付する会員誌に他社の生命保険の案内を同梱したところ、会員から「お前の会社は俺が旅行している時に死ぬことを望んでいるのか?」とクレームをつけられました。

海外旅行保険の案内であれば問題なかったと思われますが、生命保険の案内だと違和感を覚える人もいるようです。

クロスセルで組み合わせる商材同士の親和性がカギ

この例からお分かりのように、シニア会員向けにクロスセルを行う場合、組合わせる商材どうしの親和性が重要です。

旅行サービスの会員誌への案内同梱であれば、旅行カバンや旅行グッズなど、旅の利便性や楽しみを向上する商材の案内がよいでしょう。

同様にフィットネスサービスの会報誌への案内同梱なら、運動用のアパレル、シューズ、サプリメントなど、健康増進に関連する商材がよいでしょう。

案内同梱だけでなく、会員誌への広告出稿の場合も同様です。

他社の会員から見て自社商材にどんなメリットがあるかを伝えること

商材どうしの親和性が重要な理由は、会員には、その会員になる明確な目的があるためです。

旅行サービスの会員は旅行を楽しむことが、フィットネスサービスの会員は健康増進が目的のはずです。したがって、こうした目的に合わない商材を売り込まれると違和感を覚えるのです。

重要なのは、単に自社商材を他社の会員チャネルで売り込むのではなく、自社商材が他社の会員から見て、どれだけメリットがあるかをきちんと伝えることです。

クロスセルは売り手の言葉のため、売り手中心になりがちです。しかし、本質は買い手中心、買い手の立場でどれだけ価値があるかが重要です。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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