常識破りはトータル価値を上げると社会に受け入れられる

北川教授の発明を応用したボンベ ビジネス切り口別
北川教授の発明を応用したボンベ 出典:京都大学 物質-細胞統合システム拠点サイト

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第100回

ノーベル賞受賞者は、多くが『うそつき』呼ばわりされてきた

連載第98回で「常識破り」が受け入れられる条件は、それを裏付けるしっかりとした科学的エビデンスの存在だという話をしました。

この記事掲載直後にノーベル生理学・医学賞を大阪大学の坂口志文特別栄誉教授、化学賞を京都大学の北川進特別教授が受賞との知らせがありました。

北川教授は「発表当初は『うそつき』呼ばわりされたが、事実を積み重ねると論文の引用件数が跳ね上がり、一転脚光を浴びることになった」と話しています。

常識破りの発見・発明には科学的エビデンスの蓄積が重要なことが改めてわかります。

エビデンスは必要条件、広く社会に「普及」することが十分条件

一方、常識破りが長期的に受け入れられるためには、実は科学的エビデンスだけでは十分ではありません。それが広く社会に「普及」しなければなりません。

第98回で取り上げた例で言えば、女性専用フィットネス「カーブス」は、日本導入後20年で1,996店舗、会員数86.3万人(2025年8月期)まで拡大しました。

カーブスに数か月通って5キロ以上減量した人は世界中に膨大な数います。要介護状態だった人が数か月通って健康になった人も数多くあります。広く社会に「普及」しているといってよいでしょう。

北里研究所病院の山田悟医師の知見については、ロカボと呼ぶ糖質制限により血糖値スパイクが減り、糖尿病指標のHbA1c値が低下した事例が数多く出ています。

しかし、著書「脂質起動」に示された方法で、油(脂質)を大量摂取して体重が減るかどうかは個人差が大きいようです。この知見が長期的に受け入れられるには、今後多くの人の長期間の経過観察が必要でしょう。

機能性表示食品は「機能性」だけでは売れない

実は今回の話は連載第79回で触れた機能性表示食品が「機能性」だけでは売れないのと似ています。

「機能性」は機能性表示食品としての必要条件ですが、「利便性」「コスパ感」などの「トータルな商品価値」が売れるための十分条件なのです。

「常識破り」が長期的に受け入れられるために、科学的エビデンスは必要条件ですが、広く社会に「普及」することが十分条件なのです。

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この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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