シニア向けSNS 会員数260万人

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シニア向けSNS、会員数260万人

2022年10月28日 日経MJ連載 納得!シニア消費

交流が活発な理由はシニア好みの“鉄板コンテンツ”

IT(情報技術)企業のFCNT(神奈川県大和市)が運営する「らくらくコミュニティ」(らくコミュ)は会員数260万人を有する国内最大級のシニアSNS(交流サイト)だ。

利用者は70代が43%、60代が25%、80代が15%で圧倒的にシニア層が多い。他社のSNSでは20代~40代が多いのと対照的だ。

シニア層が多い理由は、シニア向けの「らくらくスマートフォン」購入者の受け皿として「らくコミュ」をつくった経緯があり、利用者の95%がらくらくスマートフォンを利用しているためだ。

月間アクティブユーザー数が約90万人、一日の投稿数が約5万件というのはかなり活発といえ、そこには理由がある。

人気コンテンツの一つに「みんなで歩こう!秋を感じる花散歩」。その日歩いた歩数を入力し、散歩中に見つけた花の写真をタイトルと共に投稿する。健康意識の高いシニアにとってウォーキングと花の写真撮影は相性が良い。

さいたま市の武藤良子さん(仮名、72歳)は「らくコミュのおかげで花や草木の写真を撮ったり、絵手紙を描いたり、趣味の幅が広がった」と言う。

「俳句コンテスト」も人気だ。俳句のタイトル、季語を含む五七五の句を決められた枠に入力し、背景を選び投稿する。すると画面上に背景と共に縦書きで表示される。この表示形態が日本語特有の俳句らしく評判が良い。

これらのシニア好みの“鉄板コンテンツ”がそろっていることが活発な理由だ。千葉県松戸市の田中仁さん(仮名、77歳)は「既存のSNSだと何を投稿すればよいか迷うが、らくコミュにはいつもテーマがあり、定型に従って投稿すればよいので続けやすい」とのことだ。

フェイスブックやインスタグラムとは違う居心地の良さ

シニア層には既存のフェイスブックやインスタグラムなどが「とっつきにくい」と感じる人が多い。友達申請は受けても、よく知らない人たちとの表面的な交流は好まない。

一方、らくコミュでの対話のペースや共通のテーマで結ばれた人たちとの交流は楽しく心地よい。事務局によれば30人程度の人たちと深くつながる場合が多いという。

また、SNSの運営事務局が24時間投稿を監視しており、個人情報の漏洩防止、誹謗(ひぼう)中傷禁止など利用者間でのトラブル発生を未然に防いでいる。

SNSに慣れていないシニア利用者に安心感を提供していることも、らくコミュが継続的に利用される大きな理由だろう。これはガラケーの「らくらくホン」の時代から続いている設計思想で、既存のSNSには見られない特徴だ。

らくコミュの機能は文化的処方の先駆的なケース

超高齢社会・日本の課題に、高齢者の「社会的孤立」がある。これはうつ病や認知症の要因になり、要介護予備軍の増加につながりかねない。

これに対して、東京藝術大学が美術館や企業などと連携し、社会的孤立の予防策として「文化的処方」という手法の開発に取り組んでいる。文化的処方ではコミュニケーションを誘発する文化体験とそれを高齢者につなぐ「文化リンクワーカー」の役割が重要となる。

らくコミュの機能は文化的処方の先駆的なケースとなり、今後ますます求められていくと思われる。

芸術のウェルビーイング効果とは? | 村田裕之の団塊・シニアビジネス・シニア市場・高齢社会の未来が学べるブログ
高齢者の社会的孤立予防・解決の施策としての芸術の可能性―――こんなテーマでお話しすることになりました。私は1)スマート・エイジングと脳の健康の影響要因についてお話しし、他者とのコミュニケーションを伴う...

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この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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