シニア向けネット調査の注意点は?

ビジネス切り口別
手書きのアンケートは筆跡や補足などネットにない情報が得られる

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第5回

紙アンケートの自由記入欄は宝の山!回答促す工夫を

シニア向けにネットで調査する場合の注意点は三つあります。第一にアナログ情報が欠落する点、第二に入力インターフェイスが障害になりやすい点、第三に母集団にバイアスがかかりやすい点です。

第一の点:紙アンケートの場合、情報価値が高いのが自由記入欄における手書きのコメントです。理由は、字の濃淡や記入の仕方、筆跡といった情報が含まれることです。これらの情報から回答者がコメントを書いている時の心境や雰囲気が伝わってくるので、書いてある文字情報以上の情報が得られます。

これに対し、インターネットのアンケート回答には、こうしたアナログ情報は一切含まれません。実はこうした自由記入欄の手書き情報にこそ、回答者の本音が最も透けて見えるところなのです。

65歳以上対象のネットアンケートは入力の敷居が高くなる

第二の点:数年前に比べて現在は、65歳以上のネットユーザーの割合はかなり増えました。ところが、65歳以上の人では、キーボードでの入力より手書きを好む人の割合は依然として多いのです。

この理由は、一昔前に比べてかなり改善されたとはいえ、パソコンの使い勝手やキーボードでの入力インターフェイスが、まだまだ使いにくいことにあります。このため、年配者では自由コメント欄での入力が面倒になり、それゆえ回答の確率が低下する傾向があります。

謝礼が目的の母集団は回答の信憑性が低くなる

第三の点:ネットアンケートを多用している調査会社では、回答者の属性を明らかにするために、会員プロファイルを登録しています。そして、調査テーマ毎に参加を呼びかけ、回答者に謝礼を支払うことで、母集団を確保します。

ところが、こうした手法だと母集団にバイアスがかかります。一つは、調査テーマによって、母集団の数が少なく、もはや統計学上の「大数の法則」を前提とした調査ではなくなることです。

もう一つは、会員登録者には、回答謝礼が動機となっている人が多いため、回答の信憑性が低いことです。また、ネット調査の母集団には、キーボード入力やパソコン利用に抵抗の少ない人が多く、これも母集団にバイアスがかかることを意味します。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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