ITが苦手でもテレビで楽に使える「まごチャンネル」

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まごチャンネル

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第36回

ITを使いこなせない高齢者はまだ沢山いる

緊急事態宣言が解除されても「新しい生活様式」が求められています。感染防止のために人との接触をなるべく避けるためです。

外出自粛要請で人との接触なしで人と交流する手段としてZoomなどのネットによるテレビ会議システムが急速に普及しました。

しかし、これらの仕組みはパソコンやネットに疎い多くのシニア層にとって敷居が高いようです。テレビ会議なのに、なぜ普通のテレビでできないのか―――こんな質問が私のもとに寄せられます。

ITに疎い人でもテレビで楽に使える「まごチャンネル」

そんなITに疎い方でも家庭のテレビで楽に使えるコミュニケーション手段が、スタートアップのチカク(東京・渋谷)が提供する「まごチャンネル」です。

このサービスでは「家」の形をした専用端末を自宅の大画面テレビとケーブルでつなぐだけで遠く離れた孫や子供の様子を見ることができます。端末にはSIMカードを内蔵しておりネット環境がなくても通信できます。

孫と住む子供がスマホの専用アプリで送る動画や写真が、遠くに住む父母のもとに届くと、「家」の窓ランプが点灯して、まるで父母の家に孫が帰省してきたような感覚です。父母はテレビの電源を入れ「まごチャンネル」を選ぶと送られてきた動画や写真を見ることができます。

「孫が目の前にいるみたい」「こんなに話すようになったんだ」—利用者の多くは「スマホでも孫の動画は共有できたが、テレビの大画面で見ると感動する。まるで孫が目の前にいるようで、つい話しかけてしまう」と言います。シニア層にとって最もなじみのあるテレビはコミュニケーション手段として価値が高いのです。

ただし、現状の「まごチャンネル」ではZoomのようなテレビ会議はできません。技術的には可能と思われるので、シニア層でも簡単に使えるテレビ会議メニューが提供される日もそう遠くないでしょう。

「新しい生活様式」には多くの「不(不安・不満・不便)」が伴います。コロナの時代でもシニアビジネスの基本は「不」の解消です。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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