コロナ禍での趣味活動の危うい点

コロナ渦で増えた趣味 ビジネス切り口別
テレビ視聴、ビデオ鑑賞の増加は認知機能低下につながる

高齢者住宅新聞連載 村田裕之の「シニアビジネス相談室」第44回

巣ごもりで増えたテレビ・ビデオ視聴時間

図は日本能率協会総合研究所が昨年10月に60歳から90歳の2500人を対象に実施した調査です。3年前に比べて回数が増えた趣味は何かという設問に対して、テレビ視聴17%、園芸・庭いじり16%、散歩・ウォーキング14%、読書13%、ビデオ鑑賞8%との回答を得ています。

注目したいのはテレビ視聴とビデオ鑑賞の増加です。実はテレビ視聴時に大脳の前頭前野(ぜんとうぜんや)に「抑制現象」が生じることが東北大学の川島隆太教授らの研究でわかっています。

前頭前野は情報処理と思考の中枢であり、コミュニケーションや判断、意思決定など重要な機能を担っています。この部位の活動に長時間抑制がかかると、活動が低下した状態が長く続くことになり認知機能の低下につながります。

コロナ禍で多くの中高年の認知機能低下が確実に進行

また、この現象はテレビ番組の種類に関係なく生じます。ビデオ鑑賞も脳科学的にはテレビ視聴と同じであり、ユーチューブの視聴も同じです。

抑制現象が生じている場合の前頭前野は、実はリラックス状態にあります。このため一日の仕事が終わった後、2時間程度視聴するのならリラックス効果として問題ありません。ところがこれを一日5~6時間以上、毎日続けると弊害が出ます。

つまり、コロナ禍で前頭前野の活動を抑制する生活スタイル、いわば「アンチ・スマート・エイジング」が急増しているのです。メディアはコロナ渦の話題ばかり報道していますが、その陰で多くの中高年の方の認知機能の低下が確実に進行しているのです。

テレビ・ビデオは一日2時間、脳トレ実施を

対策としてはテレビ視聴とビデオ鑑賞は、一日2時間程度にすることです。本当に見る価値のあるものだけに絞りこむことが重要です。

また以前取り上げた脳トレを一日15分程度集中して行うことです。これにより活動量の低下した前頭前野を活性化できます。こうした生活スタイルもウィズコロナ時代のニューノーマルでしょう。

この記事を書いた人
村田 裕之

村田アソシエイツ株式会社代表取締役、東北大学加齢医学研究所スマート・エイジングセンター特任教授

日本の中高年向け事業開発プロデューサー、起業家、社会学者。専門は中高年を対象とした事業開発と消費行動分析、日本と諸外国の高齢社会研究、スマート・エイジング論など。

1999年に日本で初めて「アクティブシニア市場」の重要性を指摘し、情報武装した高齢者「スマートシニア」の出現を予言した。2004年に「シニアビジネス」という言葉を初めて公に提唱し、女性専用フィットネス「カーブス」の日本への紹介、NTTドコモ「らくらくホン」の商品開発支援、関西大学とのカレッジリンク型シニア住宅の創成など、950以上の企業の事業開発に携わっている。日本におけるシニアビジネス分野の第一人者として知られている。

2006年に東北大学からの依頼でスマート・エイジングのコンセプトを提唱し、2009年10月東北大学スマート・エイジング国際共同研究センターの設立に参画。スマート・エイジング・カレッジを11年間主宰し、市民の健康リテラシーの向上とのべ406社との産学連携を推進してきた。

シンガポールに拠点を置く Asia Pacific Eldercare Innovation Awardsにより2018年5月に「Global Ageing Influencers」に、2024年5月に「Super Ageing Japan Outstanding Entrepreneur(スーパー・エイジング・ジャパン卓越起業家)」に選ばれた。

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