認知症は高齢化が進展する世界共通の大きな課題となっています。にもかかわらず、症状改善のための決定的な治療方法がありません。現状認可されている薬物はその効果が症状の初期段階にしか有効でなく、しかも高価で副作用が多いという問題があります。 このような背景から、学習療法を海外で説明すると、例外なく驚きの声が上がります。特に認知症人口の多い米国、高齢化率の高い欧州で注目されます。日本発の対認知症療法が海外でも利用される日が来るのはそう遠くないでしょう。

10年以上前にこれからの高齢者の新しいイメージであるスマートシニアが増えていくと予言しました。10年が経過して、この予言が見事に的中した典型がシニア住宅の市場です。5年前まで可能だった老人ホームの青田売りは、もはやできなくなりました。こうした変化を知らずに従来のイメージで販売しようとすると大変な苦戦を強いられます。

団塊世代は年代あたりの人口が他の年代に比べて多いため、市場のボリュームゾーンとみなされてきました。しかし、経済成熟期の現代では、団塊世代を対象とする切り口だけでは市場のボリュームゾーンになりません。なぜなら、高度成長期に「均質の塊」だった団塊市場は、現代では「多様なミクロ市場の集合体」となっており、「市場の性質」が変わっているからです。

本来、高等教育機関としての大学は、年齢で区切られた人生のある段階に一律に通過する場所ではなく、年齢にかかわらず「知的好奇心をもつ人の縁」で結ばれた「知縁コミュニティ」です。大学が知のネットワークの結節点として有効に機能することで、日本における大学のイメージが大きく転換し、大学が本来的な知の拠点として再生することが大いに期待されるのです。